緊急事態宣言解除後、飲食店を利用したい人は8割超え！
テイクアウト利用増加の一方で、デリバリーには否定的な意見も

株式会社SARAH(本社：東京都、代表取締役：髙橋洋太)は、SARAHアプリを利用したことがあるユーザーを対象に
「緊急事態宣言における飲食店利用実態」をテーマにwebアンケート調査を実施しました。
テイクアウト、デリバリーが注目されるなど、新型コロナウイルス流行により大きく変化した飲食業界。
この変化に消費者はどのような反応を示しているのか、消費者の本音がアンケート結果から見えてきました。

■緊急事態宣言後、テイクアウト利用が増加し約8割の人が利用
4人に1人が週に3回以上利用していたことが判明
・テイクアウト利用頻度を聞いたところ、緊急事態宣言発令前は60.6％の人が週に一度も利用していなかったが、緊急事態宣言発令後は22.2％まで減少、約8割の人が週に1回以上テイクアウトを利用していた。
引き続きテイクアウトを利用したい人は約4割
・利用者に緊急事態宣言後、引き続きテイクアウトを利用したいか聞いたところ「利用したい（25.0%）」「まあ利用したい（19.3%）」と利用意向が見られたのは44.3％で、今後もテイクアウト需要はあるが、今後落ち着く兆しが見られた。

■緊急事態宣言後もデリバリー利用者は半数以下
利用しない理由で最も多いのは「値段が妥当でないと思うから」
・デリバリー利用頻度を聞いたところ緊急事態宣言発令前は81.7%の人が週に一度も利用しておらず、緊急事態宣言発令後も56.1%の人が利用したことがないと回答した。
・利用しない理由で最も多かった回答は「値段が妥当ではない(32.2%)」と金銭面で利用するハードルがあることがわかった。

■緊急事態宣言解除後、8割以上の人が外食に行きたいと回答
・緊急事態宣言解除後、外食を目的に飲食店を利用したいか聞いたところ「利用したい(68.3%)」「まあ利用したい(13.9%)」と利用意向を示したのは82.2%。

アンケート詳細はこちらからご覧ください。